[エコエネルギー情報]

2024年08月07日

いまや世界中が注目している「脱炭素社会」とはどんなものでしょうか。地球温暖化による気候変動が懸念される中で、「脱炭素」という言葉を耳にする機会が増えてきました。


脱炭素化とは、二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスの排出量を削減・消滅させ、持続可能な環境に向けてビジネスや生活のあり方を見直すことです。
実質的に二酸化炭素の排出量がゼロになった社会は「脱炭素社会」と呼ばれます。 地球温暖化の原因となる「CO2排出」を実質ゼロにするためにも、まずは「石油、石炭などの化石燃料」の使用を削減しなければなりません。

2022年度の日本の温室効果ガス排出量は約11億3,500万トンで、2021年度比で2.5％の減少、2013年度比で19.3％の減少となりました。
2022年度（令和4年度）の温室効果ガス排出量（速報値）


�@生活の中で化石燃料が大量に使われていること。

そもそも化石燃料とは石油や石炭、天然ガスなど地中に埋まっている燃焼資源のことであり、燃やすと二酸化炭素が発生します。私たちが普段何気なく使っている電気やガソリンなどは、化石燃料を燃やしたエネルギーを活用して動かしている為、エアコンやパソコン、テレビ、洗濯機などの電化製品や車は生活を便利にしますが、化石燃料が使われるため二酸化炭素をたくさん排出することになるのです。

�A森林面積が減少していること。

森林は二酸化炭素を吸収して酸素を排出するので、地球温暖化防止に役立ちます。しかし、伐採や火災などにより森林面積の減少は深刻化している状況です。



自動車は、ガソリンを多く使用するため「CO2」を大量に排出するデメリットがあります。「公共交通機関」を利用することでガソリンの使用量を削減し、脱炭素化に繋げることができます。


石燃料を使用する電力会社ではなく、再生可能エネルギーを利用する電力会社に切り替えることで、「CO２」の削減に大きく繋げることができます。



節電はもちろん、既存の電球をLED照明へ切り替えたり、冷房は室温28℃を目安に設定するなど、会社で省エネに取り組むことは、省コストや企業のイメージアップにもつながります。


太陽光や風、バイオマス燃料などをエネルギー源とするエネルギーで、どこにでも存在しない枯渇しない資源で、なおかつCO2の排出がないのが大きな特徴となっています。

ソーラーシステムハウスというと、よく建築現場や工事現場で、“事務所”や“休憩所”として使用されている屋根部分に太陽光パネルをセットした画期的な仮設ハウスですが、最近では、災害時や緊急時の避難所や充電場所などにも使用されています。
太陽光の自然エネルギーでCO2が発生せず、人にも環境にもやさしいエコロジーなハウスです。

室内には、エアコン・床カーペット・ブラインドが完備されています。施工・運搬時には満充電となっていますので設置後すぐにエアコンや照明などを使用することができます。


◎商用電源不要、電気工事不要なので安全・安心・迅速に設置
◎建築・土木工事の仮設事務所
◎災害時・緊急時の拠点基地や避難場所
◎イベント・会合の仮設事務所
◎山小屋・海の家、農業、林業、業などの休憩所・待合所

など働く人たちの安全と熱中症などの労働災害防止にご利用いただけます。
その他にも、最近では、スタンダードデザイン以外にもおしゃれなデザインのソーラシステムハウスもありますので、ご自宅の離れとしてもご活用いただけます。


◎無日照でも通常時3日間使用可能。※使用状況により異なる
◎表示器は液晶画面で蓄電量がひと目で確認できます。蓄電量の減少を音声でお知らせ。
◎電気工事が不要、発電機が不要のシンプルな設置になります。経費や建設時間の縮減。
◎入口にはサインパネルが取り付けられています。夜間はLEDで光り、手元・足元も明るい。
◎発電機が不要なので騒音なく静か。
◎ハウス内の回線を利用してインターネットが使用可能
◎ソーラーパネルを増設して発電量を増やすことが可能。


【 発電量が天候に左右される 】

太陽光発電は、太陽の光を利用して発電するため天候によって発電量が変わり、晴れた日は多く発電できますが、曇りや雨の日は少なくなります。また、季節や時間帯によっても変化し、冬や朝晩は夏や昼間よりも発電量が低くなります。


脱炭素化の実現には、企業、個人すべての人が、日常生活において発生する「CO2」を削減するための取り組みを行う必要があります。

また、「ソーラーシステムハウス」は、脱炭素化に貢献する環境にやさしい商材として、ここ数年の脱炭素・SDGsの観点から注目する企業などが増えてきています。ハウスに備えられた蓄電池に電力が適度に蓄えられていれば、2日半〜3日は日照がなくても通常通りの使用が可能なので、いろんな場所で利用が広がれば、脱炭素社会の実現にも大きな貢献を果たすことができます。